テレワーク指標について

テレリモ総研が独自に設計・公開する指標です。過去にテレワーク経験を持つ方から、毎月1,000名を対象に定点項目のアンケートを実施、定着指数や実施率、従業員の意向と会社方針のギャップについて数値化して公表しています。
※過去に一度もテレワーク経験が無い方、エッセンシャルワーカーのようにテレワーク勤務が難しい方はアンケート対象に含めていません。

テレワーク・リモートワーク指数(定着指数)

テレワークが働き方の選択肢として定着が進んでいるのか、後退しているのかを測る指標です。
実施率(%)ではなく、基準値を測定した期間の平均を100として、従業員がテレワークを選択できる機会が増えていれば100以上、減っていれば100未満の数値が示されます。

算出方法 可用性スコア(B1②「勤め先で認められているテレワーク日数」の平均÷5×100)を、基準値=2026年5〜7月の可用性スコア平均(43.55)=100として指数化。
出所設問B1②(定点)
母数・基準テレワーク経験者 n=約1,000(毎月)/基準値=2026年5〜7月平均=100
更新頻度毎月
最新値98.4 pt(2026年08月)
※本指数は、企業がテレワークを制度としてどれだけ許容しているか(可用性)を測る指数です。実際の実施状況は「今月のテレワーク実施率」を参照してください。

今月のテレワーク実施率

直近1か月でテレワークを実施した就業者の割合です。

算出方法テレワーク実施者数 ÷ 回答者数 × 100。
出所設問実態設問(定点)
母数・基準n=1,011
更新頻度毎月
最新値59.9 %(2026年08月・前月比-1.3pt)

従業員意向と会社方針のギャップ指数

従業員が希望するテレワーク日数と、勤め先で認められている日数(=会社方針)の差です。プラスが大きいほど希望が実態を上回ります。

算出方法希望日数の平均(B1①)− 認められている日数の平均(B1②)。表示は日/週。
※平均は四捨五入前の値で計算しています。
出所設問B1①・B1②(定点)
母数・基準n=1,011
更新頻度毎月
最新値+0.3 日/週(希望2.45日−許容2.14日・2026年08月)