テレワークと出社はどちらが集中できる？｜テレワークの方がやりやすいとする回答は「業務の進め方を自分で決めること」68.8％、「集中力を保つこと」54.6％

テレリモ総研は、テレワーク経験者1,011名を対象に「テレワークと自律性・自己管理に関する調査」を実施した。出社時とテレワーク時のどちらがやりやすいかを4項目について尋ねたところ、テレワークの方がやりやすいとする回答は「業務の進め方を自分で決めること」68.8％、「時間管理スキルを磨くこと」64.1％、「集中力を保つこと」54.6％の3項目で半数を超えた。「チームと連携すること」は25.8％であった。

「業務の進め方を自分で決めること」はテレワークの方がやりやすいとする回答が68.8％

出社時とテレワーク時のどちらがやりやすいかを、「業務の進め方を自分で決めること」「集中力を保つこと」「時間管理スキルを磨くこと」「チームと連携すること」の4項目について、それぞれ4段階の単一回答で尋ねた。

出社時とテレワーク時のどちらがやりやすいかを、全4項目について項目別にみる（図表1）。

テレワークの方がやりやすいとする回答は、「業務の進め方を自分で決めること」68.8％、「時間管理スキルを磨くこと」64.1％、「集中力を保つこと」54.6％の3項目で半数を超えた。「チームと連携すること」は25.8％で、出社の方がやりやすいとする回答が74.2％であった。

以下では、テレワークの方がやりやすいとする回答が半数を超えた3項目をみる。

内訳をみると、「業務の進め方を自分で決めること」は「テレワークの方がやりやすい」36.5％、「どちらかといえばテレワーク」32.3％である。「時間管理スキルを磨くこと」は「テレワークの方がやりやすい」29.5％、「どちらかといえばテレワーク」34.6％である。「集中力を保つこと」は「テレワークの方がやりやすい」29.8％、「どちらかといえばテレワーク」24.8％であった。

テレワークで自分で決められることが増えたと感じる場面は「テレワークの自己管理」で扱っている。

現在フル出社で働く層でも「業務の進め方を自分で決めること」はテレワークの方がやりやすいとする回答が45.9％

以下では、回答者が選んだ出社形態をもとにした区分（フルリモート勤務181人・ハイブリッド勤務451人・フル出社379人）別にみる。ハイブリッド勤務は、週1日出社から週4日出社までの4つを合わせたものである。

本調査の回答者はテレワークを経験したことがある人に限られており、一度もテレワークをしたことがない人は対象外である。ここでの「フル出社」は、テレワークを経験したうえで現在は出社のみで働いている人を指す。

テレワークの方がやりやすいとする回答の割合を3項目それぞれについて、出社形態別にみる（図表2）。

「業務の進め方を自分で決めること」はフルリモート勤務85.6％、ハイブリッド勤務81.4％、フル出社45.9％であった。「時間管理スキルを磨くこと」はフルリモート勤務88.4％、ハイブリッド勤務72.1％、フル出社43.0％、「集中力を保つこと」はフルリモート勤務74.0％、ハイブリッド勤務65.4％、フル出社32.5％である。

現在は出社のみで働いているフル出社の区分でも、「業務の進め方を自分で決めること」45.9％、「時間管理スキルを磨くこと」43.0％と4割を超えている。最も高い項目は区分によって異なる。フルリモート勤務では「時間管理スキルを磨くこと」88.4％、ハイブリッド勤務では「業務の進め方を自分で決めること」81.4％、フル出社では「業務の進め方を自分で決めること」45.9％が最も高い。

「業務の進め方を自分で決めること」でテレワークの方がやりやすいとする回答は30代76.4％が最も高く、いずれの年代でも6割を超える

年代によって任される仕事の範囲や進め方の裁量が異なるため、年代別にもみる。年代別のn数は20代184人、30代203人、40代253人、50代261人、60代110人である。

テレワークの方がやりやすいとする回答の割合を3項目それぞれについて、年代別にみる（図表3）。

「業務の進め方を自分で決めること」は30代76.4％が最も高く、40代72.3％、20代67.4％、60代64.5％、50代62.5％であった。いずれの年代でも6割を超えている。

「時間管理スキルを磨くこと」は30代68.0％、60代65.5％、20代64.1％、40代63.6％、50代60.9％であり、年代による開きは7.1ポイントで3項目のなかで最も小さい。「集中力を保つこと」は30代62.1％、20代58.7％、40代52.2％、50代50.6％、60代49.1％である。

最も高い項目は年代によって異なる。20代から50代では「業務の進め方を自分で決めること」が最も高いが、60代では「時間管理スキルを磨くこと」65.5％が「業務の進め方を自分で決めること」64.5％を上回る。

出社を自分の判断で選べる区分では「業務の進め方を自分で決めること」はテレワークの方がやりやすいとする回答が77.6％

出社するかテレワークするかを誰が決めているかによって、働き方の選びやすさが異なる可能性がある。そこで、回答者が選んだ出社判断の回答をもとにした区分別にもみる。区分の作り方は調査概要の注記に記載している。3区分の内訳は、自分の判断で自由に選べる331人、上司の承認や会社の定めで決まる354人、業務の性質や制度により選べない283人である。

テレワークの方がやりやすいとする回答の割合を3項目それぞれについて、出社判断の区分別にみる（図表4）。

「業務の進め方を自分で決めること」は自分の判断で自由に選べる区分77.6％、上司の承認や会社の定めで決まる区分72.9％、業務の性質や制度により選べない区分50.5％であった。「時間管理スキルを磨くこと」は同じ順に68.6％、68.4％、49.5％、「集中力を保つこと」は60.4％、59.6％、38.2％である。

自分の判断で自由に選べる区分と、上司の承認や会社の定めで決まる区分の差は、3項目のいずれも5ポイント以内であった。この2区分による差は小さい。業務の性質や制度により選べない区分でも、「業務の進め方を自分で決めること」50.5％、「時間管理スキルを磨くこと」49.5％とおよそ半数である。

「時間管理スキルを磨くこと」でテレワークの方がやりやすいとする回答は女性68.4％・男性60.0％で、3項目のなかで男女差が最も大きい

仕事の進め方や時間の使い方は男女で異なる場合があるため、男女別にもみる。男女別のn数は男性520人、女性491人である。

テレワークの方がやりやすいとする回答の割合を3項目それぞれについて、男女別にみる（図表5）。

「時間管理スキルを磨くこと」は女性68.4％、男性60.0％で8.4ポイントの差であった。3項目のなかで男女差が最も大きい項目である。

残る2項目の男女差は小さい。「業務の進め方を自分で決めること」は男性69.8％、女性67.8％で2.0ポイント、「集中力を保つこと」は女性54.8％、男性54.4％で0.4ポイントの差であった。

まとめ）テレワークの方がやりやすいとする回答は全4項目のうち3項目で半数を超え、フル出社では「業務の進め方を自分で決めること」45.9％・「時間管理スキルを磨くこと」43.0％

出社時とテレワーク時のどちらがやりやすいかを尋ねたところ、「業務の進め方を自分で決めること」68.8％、「時間管理スキルを磨くこと」64.1％、「集中力を保つこと」54.6％と、4項目のうち3項目でテレワークの方がやりやすいとする回答が半数を超えた。「チームと連携すること」は25.8％であった。

出社形態別にみると、フルリモート勤務では「時間管理スキルを磨くこと」88.4％、「業務の進め方を自分で決めること」85.6％と8割台に達する。現在フル出社で働く層でも「業務の進め方を自分で決めること」45.9％、「時間管理スキルを磨くこと」43.0％と4割を超えていた。

最も高い項目は区分によって異なる。「業務の進め方を自分で決めること」が最も高いのは、出社形態別ではハイブリッド勤務とフル出社、年代別では20代から50代、出社判断の区分別では3区分すべて、男女別では男性であった。フルリモート勤務・60代・女性では「時間管理スキルを磨くこと」が最も高い。水準の幅は「業務の進め方を自分で決めること」でみると、年代別では50代62.5％から30代76.4％まで、出社判断の区分別では業務の性質や制度により選べない区分50.5％から自分の判断で自由に選べる区分77.6％までであった。

男女別では「時間管理スキルを磨くこと」の差が最も大きく、女性68.4％・男性60.0％の8.4ポイントであった。

編集責任者・所長の視点

編集責任者・所長竹下 颯飛

テレリモ総研 所長　プロフィール →

テレワークの方がやりやすいとする回答は「業務の進め方を自分で決めること」68.8％、「時間管理スキルを磨くこと」64.1％、「集中力を保つこと」54.6％の3項目で半数を超えました。一人で段取りを組み、集中を保つ作業は、テレワークの方が進めやすいと受け止められています。 半数を下回ったのは「チームと連携すること」25.8％だけでした。現在フル出社で働く層でも「業務の進め方を自分で決めること」は45.9％に達しており、いまの働き方によらず評価は共通しています。連携のとりやすさを出社日に寄せる設計が、両方の利点を活かす手がかりになりそうです。

監修責任者

牛尾 昭昌

テレリモ総研 監修者／株式会社LASSIC 執行役員 事業推進本部長　プロフィール →

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