テレワークを「続けたい・増やしたい」は計60.7%で「減らしたい・やめたい」5.7%を大きく上回る——働き方を自分で決められるのは35.2%

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この記事の要点

  • テレワークの維持・拡大意向(今と同じ頻度を続けたい32.7%+今より増やしたい28.0%)は計60.7%。縮小意向は計5.7%にとどまり、差は55.0ポイント
  • 出社形態別の維持・拡大意向はハイブリッド勤務79.5%が最高。フル出社でも「増やしたい」26.4%・「できる環境なら実施したい」15.8%と、テレワーク志向は根強い
  • 出社かテレワークかを「自分の判断で自由に選べる」は全体の35.2%。フルリモート勤務51.8%に対しフル出社21.9%と、現在の働き方によって自由度に29.9ポイントの差
調査名テレリモ総研「テレワークと仕事・生活の切り替えに関する調査」
調査主体株式会社LASSIC(テレリモ総研)
調査時期2026年5月27日〜6月2日
調査方法インターネット調査
調査対象20歳〜65歳のテレワーク/リモートワークを経験したことがあるワーキングパーソン男女
調査対象地域日本全国
有効回答数n=1,000
回答数内訳男女別:男性 n=522、女性 n=478/年代別:20代 n=181、30代 n=203、40代 n=249、50代 n=274、60代 n=93/出社形態別:フルリモート n=139、ハイブリッド n=482、フル出社 n=379
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100%とならない場合がある。

テレワークを続けたい・増やしたいは計60.7%、減らしたい・やめたいは5.7%

テレリモ総研は、テレワーク経験者1,000名を対象に、現在のテレワーク実施頻度、今後の継続意向、出社かテレワークかを誰が決めているかを調査した。これからのテレワークについての気持ちを尋ねると、「今と同じ頻度を続けたい」が32.7%で最も多く、「今より頻度を増やしたい」28.0%が続いた。両者をあわせた維持・拡大意向は計60.7%を占める。

一方、「今より頻度を減らしたい」2.7%と「テレワークをやめて出社のみにしたい」3.0%をあわせた縮小意向は計5.7%にとどまり、維持・拡大意向との差は55.0ポイントに開いた。このほか「現在は実施していないが、できる環境なら実施したい」が8.0%であった。

図表1:今後のテレワーク実施意向(全体)

n=1,000/単一回答/単位:%(回答の多い順)
(出所)テレリモ総研「テレワークと仕事・生活の切り替えに関する調査」(2026年)

維持・拡大はハイブリッド勤務で79.5%、フル出社でも「増やしたい」26.4%

継続意向を出社形態グループ別にみると、維持・拡大意向(続けたい+増やしたい)はハイブリッド勤務79.5%が最も高く、フルリモート勤務69.8%、フル出社33.5%と続く。ハイブリッド勤務とフル出社の差は46.0ポイントである。

「今より頻度を増やしたい」単体では、ハイブリッド勤務32.8%、フル出社26.4%、フルリモート勤務15.8%の順になる。フル出社では「現在は実施していないが、できる環境なら実施したい」が15.8%と3グループで最も高く、増やしたい26.4%とあわせると4割強がテレワークの拡大を望んでいる。

図表2:出社形態グループ別にみた今後のテレワーク実施意向

単一回答/単位:%(フルリモート勤務139/ハイブリッド勤務482/フル出社379)
(出所)テレリモ総研「テレワークと仕事・生活の切り替えに関する調査」(2026年)

実施頻度は「週2〜3日」18.0%が最多、出社形態はハイブリッド勤務が48.2%

現在のテレワーク実施頻度では、「週2〜3日テレワーク」が18.0%で最も多く、「ほぼ毎日テレワーク(週5日以上)」13.1%、「週1日程度テレワーク」12.5%が続いた。一方で「過去にはテレワーク経験があるが、現職では実施機会がない」11.7%、「制度はあるが、自分は実施していない」10.8%と、経験がありながら現在は実施していない層も一定数いる。

図表3:現在のテレワーク実施頻度(全体)

n=1,000/単一回答/単位:%(回答の多い順)
(出所)テレリモ総研「テレワークと仕事・生活の切り替えに関する調査」(2026年)

テレワークの頻度でグループ化した出社形態の構成比は、ハイブリッド勤務48.2%、フル出社37.9%、フルリモート勤務13.9%であった。

図表4:出社形態グループの構成比

n=1,000/単一回答
(出所)テレリモ総研「テレワークと仕事・生活の切り替えに関する調査」(2026年)

出社かテレワークかを「自分で自由に選べる」は35.2%、フル出社では21.9%

出社するかテレワークするかを、ふだん誰が決めているかを尋ねると、「自分の判断で自由に選べる」が35.2%で最も多く、「上司の承認を得れば選べる」21.6%、「曜日・条件で会社が一律に定めている」10.3%が続いた。

図表5:出社・テレワークを誰が決めているか(全体)

n=1,000/単一回答/単位:%(回答の多い順)
(出所)テレリモ総研「テレワークと仕事・生活の切り替えに関する調査」(2026年)

「自分の判断で自由に選べる」割合を出社形態グループ別にみると、フルリモート勤務51.8%、ハイブリッド勤務40.9%、フル出社21.9%と、テレワーク頻度が高いほど高くなる。フルリモート勤務とフル出社の差は29.9ポイントである。

図表6:「自分の判断で自由に選べる」割合(出社形態グループ別)

単一回答/単位:%(フルリモート勤務139/ハイブリッド勤務482/フル出社379)
(出所)テレリモ総研「テレワークと仕事・生活の切り替えに関する調査」(2026年)

まとめ:続けたい6割に対し、働き方を自分で決められるのは3人に1人

テレワークの維持・拡大意向は計60.7%で、縮小意向の計5.7%を55.0ポイント上回った。テレワークを経験した人の大多数は、いまの働き方を手放したくないと考えている。

一方で、出社かテレワークかを「自分の判断で自由に選べる」人は35.2%にとどまる。維持・拡大意向が最も高いのはハイブリッド勤務(79.5%)だが、自分で決められる割合が最も高いのはフルリモート勤務(51.8%)で、続けたい気持ちと選べる自由度は必ずしも一致していない。フル出社では「できる環境なら実施したい」が15.8%と3グループで最も高く、意向と環境のギャップが残っている。

編集責任者・所長の視点

竹下 颯飛
編集責任者・所長竹下 颯飛
テレリモ総研 所長 プロフィール →
続けたい人が6割いるのに、自分で決められる人は3人に1人しかいない。この差がこの調査のいちばんの発見だと考えています。とくにフル出社層では「できる環境なら実施したい」が15.8%と3グループで最も高く、意向はあるのに環境がない人が確実にいます。テレワークの論点は「やるか、やめるか」から「誰が決めるか」に移りつつあります。
監修責任者
牛尾 昭昌
牛尾 昭昌
テレリモ総研 監修者/株式会社LASSIC 執行役員 事業推進本部長 プロフィール →

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よくある質問

テレワークを続けたい人の割合はどのくらいですか?
テレワーク経験者の6割が継続を望んでいます。テレリモ総研が2026年5月にテレワーク経験者1,000名に実施した調査では、「今と同じ頻度を続けたい」32.7%と「今より頻度を増やしたい」28.0%をあわせた維持・拡大意向が計60.7%でした。「減らしたい・やめたい」は計5.7%にとどまり、テレワークを経験した人はいまの働き方を手放したくないと考える傾向が強い、とテレリモ総研はみています。
在宅勤務の頻度は週何日くらいが多いのですか?
最も多いのは「週2〜3日」です。テレリモ総研の2026年5月調査(テレワーク経験者n=1,000)では、「週2〜3日テレワーク」18.0%が最多で、「ほぼ毎日(週5日以上)」13.1%、「週1日程度」12.5%が続きました。出社形態ではハイブリッド勤務が48.2%と約半数を占め、テレワークと出社を組み合わせる働き方が主流だとテレリモ総研は分析しています。
出社かテレワークかは、誰が決めているのですか?
「自分の判断で自由に選べる」が35.2%で最多ですが、3人に1人にとどまります。テレリモ総研の2026年5月調査(n=1,000)では、「上司の承認を得れば選べる」21.6%、「曜日・条件で会社が一律に定めている」10.3%が続きました。自分で選べる割合はフルリモート勤務51.8%に対しフル出社21.9%と差が大きく、働き方の自由度は勤め先の制度に左右されているとテレリモ総研はみています。

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